「人勢塾」とは、現代経営学研究所（RIAM）が主催する人材マネジメントの営みをポジティブに転化するための実践的学習の場です。
第5期のテーマは「人材の多様性をデザインする創造的実践」。毎回多彩なゲストを迎えて組織文化、創造性開発、ポジティブアクション、グローカル経営、人材のMake or Buy、ネットワークから見たチームワークなどを演習と講義を交えて学んでいきます。
第5期「人勢塾」の開催は、2013年9月～2014年1月（全8回）。
募集の詳細は現代経営学研究所ホームページにて↓
http://www.riam.jp/guide/source/jinseijuku5.pdf

平野が編集委員長となって、経営行動科学学会（JAAS）編『経営行動科学ハンドブック』を中央経済社から10/25に刊行しました。

JAASは1997年に創設された人と組織を最適につなぐ理論と実践を科学的に解明しようとする学会です。学会設立10年を経た記念事業として経営行動科学を世に広く知らしめるために、JAASが積み上げてきた研究成果の蓄積を基盤にして、経営行動科学の最前線と未来の課題を総合的に解説し広く社会に発信しよう。読者層は研究者だけでなく学生や実務者も含めよう。経営行動科学の全体像を理解できるように，理論から現場に密着した応用実践に至るまで各分野における内外の古典から最新研究成果までをカバーし体系的かつ平易に解説しよう。ということで、①経営行動科学の理論と方法、②経営組織、③組織行動、④人的資源、⑤職場適応、⑥国際経営、⑦経営戦略の７つのパートにわけ、各分野の第一人者であるJAAS会員がのべ103項目を解説しました。経営行動科学のハンドブックの決定版です。ぜひ手にとってお読みください。

JAAS西日本部会主催のワークショップ（WS）を開催します。

ふるってご参加ください。

テーマ：日本企業の経営者，ミドル，人事部

日本的雇用システム，すなわち定期異動，遅い昇進，厳しい同期間競争が，現場やミドルのモチベーションを長期に維持し幅広い専門性を涵養し，それが日本の競争力向上に絶大なる威力を発揮してきました。人事部は社員個別の人事情報を蓄積し異動に関与し，このシステムを下支えしてきました。問題は，経営職に就く人まで実務に長け，経営者として修養を積む期間と機会を限られたものにする点にあります。そこを分離する工夫さえ加われば，日本企業は進化を遂げる可能性を秘めているでしょう。

WSでは経営者，ミドル，人事部という日本的雇用システムを担う主体を取り上げ，日本的雇用システムの特質を再確認するとともに，経営者とミドルの育成および人事部のあり方について議論します。

詳細はこちら

日本労務学会第40回全国大会が，統一論題「経営労働における人間問題研究の40年-疎外，参加，人間性回復の回顧と展望- 」のもとに7月31日から8月1日まで神戸大学で開催されます。

振り返れば，日本労務学会は1970年12月5日の設立総会をもって正式に発足。第1回大会は，「経営労働における人間問題-人間疎外と人間回復について-」の統一論題を掲げ1971年に立教大学で，第2回大会は，「経営労働における人間性回復」の統一論題のもとに1972年に明治大学で行われました。両大会における報告は経営労働研究双書として中央経済社より出版されています。『経営労働における疎外と参加』と『経営労働における人間性回復』です。

実際にこの2つの本を読んでみますと，例えば森五郎博士が整理されているように，経営労働における人間問題は具体的には40年前の当時，1）就職の機会に関する不安，2）定年制という時限的な「強制解雇制度」の問題，3）職業とのかかわりで心身の健康問題，4）職場構成員の異質化の問題などに見出されています。これらは現代においても事象は異なるものの重要な人間問題であり続けています。

例えば，1）はニートやフリーターあるいは失業やリストラの問題として，2）は高年齢者雇用の問題として，3）はメンタルヘルスやワークライフバランスの問題として，4）は人材のダイバーシティの問題として。

つまり学会の底流をなす１つの根本テーマ-経営労働における人間問題-は，個々のテーマは変わり時代が変遷し続ける中でも存続し続けています。経営労働における人間問題はこの40年間の間にどのような変遷を遂げてきたのか。時代の要請と学問の主体性の間にある緊張と均衡の機微を，時代を遡りながら振り返り，その上で現下の問題は何か，その解決の方策はどのようなものかを議論することは節目の大会に相応しい意義あるものと考えます。具体的には，サブテーマ1として「経営労働における人間問題研究の軌跡と回顧」のシンポジウムを，サブテーマ2として「経営労働における人間問題研究の現代的課題と展望」のシンポジウムを行います。自由論題報告も48件と多数行われます。7月31日の特別講演は帝人グループ理事CSR企画室長，田井久惠氏にご登壇いただきます。

本大会はオープン参加方式を取り，企業の人事スタッフ等の方々にも実務に役立ててもらおうと考えております。40回目の節目にふさわしい盛会になりますようふるってご参加ください。

プログラムの詳細はこちら

11回目を迎える人材マネジメント研究会のテーマは，『経営の「戦略的パートナー」としての人事部の役割－グローバリゼーションへの対応と市場競争力の創出に向けて－』です。

日本の人事部がいかなる意味で経営の「戦略的パートナー」となりうるのかを先進企業の事例を交えて検討します。マーサジャパン　古森　剛社長のご講義「グローバル人事における日本企業の戦略的課題」を皮切りに、ローソン（企業変革を支えるHRM）、伊藤忠商事、グーグル（技術的異能人材の協働を促すマネジメント）、日本マクドナルド（現場の卓越した力を支えるHRM）と毎回ゲストを招いて講和と討議を組み合わせます。

さてバブルが崩壊した1990年代の景気後退期は，業績悪化の元凶として人事部が槍玉にあがり，その存在意義が厳しく問われた時代でした。いわゆる「人事部不要論」です。

一方，アメリカでも人事部の役割改革に対する議論は巻き起こっています。キーワードは「戦略的パートナー」です。すなわち，これまで人事部は，事務処理とルール遵守ばかりに注力し，いかにして人事管理を戦略的価値創造へつなげるかの論理を持たず，経営目標の達成に結びつかない人事プログラムやその履行の監視にばかり骨を折ってきた。そして人事プロフェッショナルが「経営会議」（seat at the table）に座ることはなく，その会議室の扉は内側からロックされている。かかる状況を変えるために人事部は戦略的パートナーにならなければならないのだとされます。しかし，このテーマを扱う文献の多くは，専門用語（buzz-word）として戦略的パートナーという役割を強調しますが，その活動の具体的内容は謎のままなのです。アメリカにせよ日本にせよ，戦略的パートナーとして相応しい人事部の役割とは，戦略策定と達成への直接的・間接的関与，および業績へのデリバラブルな貢献にあるはずです。果たして，人事部の役割がどのようなメカニズムで経営パフォーマンスに貢献するのか，理論的な検討も加えながら事例をもとに研究していきたいと思います。

お申込み、その他詳細な情報は下記をご参照ください。
http://www.noma.or.jp/noma/kansai/chiso/jinzaimane/index.html

人勢塾は，人材マネジメントの営みを，ポジティブに転化するための 実践的学習の場として企画され，昨年2008年度に、金井教授がプログラム・ディレクターとなりポジティブ心理学を応用した第Ⅰ期を開催しました。
第Ⅱ期は，平野がプログラム・ディレクターとなり各社の「人勢人事」を支援する人事制度と人事部の役割を検討します。この塾を通じて，ライン・マネジャーとその下で働く人びとを元気にする前向きな人事の実現をめざします。

詳細はこちら

神戸大学大学院経営学研究科，経営人材研究所（KIMPS），および社団法人 日本能率協会（JMA）は共同で，1）人事部長を対象とした「創造性喚起のための人材マネジメント」」と，2）開発部長を対象とした「開発部門の創造性を支援する人材マネジメント」に関わるアンケート調査を行いました。その結果の報告書をDiscussion Paperにし神戸大学のＨＰにアップしました。

質問の多くは人事部長用と開発部長用とも文言の統一を図るなどパラレルに設定し，両者の差異についても比較できるように工夫しております。人材マネジメントが組織にいったいなにをしてくれて，結果としてなにをもたらしているのかについて，人事部長自身が自部門の役割について，創造性が肝要である部門の代表として，開発部長が人事部の役割について，創造性との関連において，どのように捉えているのか，これがこの調査が解明したいことです。

本報告書では，この2タイプの質問紙から成る調査の結果から，日本企業の人材マネジメントの現下の状況を報告するとともに，開発部門の創造性を支援する人事部及び人材マネジメントのあり方の検討を施しました。

また，本調査は，海外で行われているいくつかの人材マネジメント調査と国際比較できるようにも工夫しました。これまでの国内の議論も盛り込んでいます。今後同様の調査を定期的に行うことで，日本と欧米の人材マネジメントの相違を経時的に比較することも企図しています。

詳しくはこちらhttp://www.b.kobe-u.ac.jp/paper/2009.html

また上記結果の報告を兼ねて「創造性喚起のための人材マネジメント」シンポジウムを東京（一橋大学　守島基博教授と）と大阪（神戸大学　金井壽宏教授と）で開催します。主催は日本能率協会（ＪＭＡ）です。

詳しくはこちらhttp://school.jma.or.jp/search/detail.php?seminer_no=1886

 この人材マネジマント研究会の歴史は長く本年で第10期を迎えます。今回のテーマは，多様な人材を活かす人材ポートフォリオです。"多様な"という言葉にみられるとおりキーワードはダイバーシティです。全部で5回行う研究会は毎回ゲストを招き，その事例のもとに自社への応用可能性を検討します。講師企業とその意図は，正規に対する非正規（ロフト），男性に対する女性（ダイキン工業），日本人に対する外国人（日本板硝子），非連続なキャリアから生み出されるダイバーシティ（ハウス食品），専門職人材と企業特殊的人材の組合せ（新生銀行）です。そして，これらの多様性からなる「人材ポートフォリオ」をいかにマネジメントし、パフォーマンスを高めていくのかを考えます。

詳しくはこちら
http://www.noma.or.jp/noma/kansai/chiso/jinzaimane/index.html

この研究会では，先端事例に基づいて小売業の戦略的・革新的なMD戦略のあり方を考えます。現代経営学研究所（RIAM）主催，神戸大学経営学研究科後援にて行います。特に戦略的MDの構成要素として次の3点に着目します。
① MDプロセス改革
② メーカー，卸との共同
③ 商品本部と店舗の組織コーディネーションとナレッジ共有

研究会はマルチクライアント方式で行います。すなわちアウトプットとして研究会の共通報告書を参加企業に配布。他方で，個別のアクションプランについては，研究会の期間中に情報を聞き取り，共通する問題があれば研究会で検討課題として取り上げるなどして，各社の戦略的MDをサポートします。また個々の了解のもとに，MD改革の進捗状況や改革過程で発生した課題などを研究会で報告いただき，参加企業や講師企業と一緒に考え，問題解決策を探っていきます。

詳しくはこちら
http://www.riam.jp/wrk/index.htm

兵庫県経営者協会を母体として組織化された女性産業人懇話会(VAL21)の協力を得て、兵庫県下の企業467社の人事部長と女性社員を対象に、2008年10-11月にかけて、「女性活躍推進施策と女性社員キャリア効力感の関係」をテーマにした質問紙調査を行いました。回収サンプルは1204名（153社）となりました。

速報ベースですが分析結果の資料を作成しましたので提示します。